ビットコインの年初来リターンが主要金融資産中1位に、モナコインが前日比2倍の大暴騰|仮想通貨市況

ビットコインの年初来リターンが主要金融資産中1位に、モナコインが前日比2倍の大暴騰|仮想通貨市況
仮想通貨市場

●BTCのリターンが株式、不動産、石油、金などの主要金融資産を上回る

●BTCは再び高値を伺う展開に

●モナコインが前日比2倍の大暴騰

金融市場と仮想通貨

本日の東京株式市場は、前営業日比17円高の22,217円に。

2018-03-10 20:30

ビットコインテクニカル分析

BTC価格は最大1.5万円幅の下落があるも、チャネル内で反発し、再び直近最高値の更新に向けて、断続的な買いが観測されている。

もしこのままレンジ内で上下し、エネルギーを溜め込んで推移した場合、4月26日(金)以降にチャネル下限が、なんども弾き返されている強レジスタンスに接触することになる。奇しくも、「平成」時代が幕を閉じ、「令和」時代幕開けの直前であり、国内投資家を中心にご祝儀相場の様相を呈するのか、はたまた売り浴びせで出直しを余儀なくされるのかは要注目だ。

株式市場では、年末年始に「掉尾の一振(とうびのいっしん)」と呼ばれる株高アノマリーがあり、信用取引における6ヶ月期限(最終返済日)などの都合から、5月には「Sell in May」という格言がある。

しかし、株の売買で個人投資家が多用する「制度信用取引」のない仮想通貨市場にこれは当てはまらず、2017年5月にはXRPやXEMなどのアルトコインを中心に大暴騰したことは記憶に新しい。同年4月に「改正資金決済法」が施行され、GW中に株式市場が閉まっていることも、個人投資家の資金流入に拍車をかけたとされる。

もう少しレンジを狭めて、上記赤チャネルで見ているトレーダーも多いので、要確認と言えるだろう。

直近数週間の詳しい相場分析は、コインポスト所属ライター「クリプトキツネ」による記事を参考にどうぞ。

中期トレンド局面のビットコイン、上昇への休止符は打たれるのか|仮想通貨市況(クリプトキツネ)

モナコインが暴騰

出典:bitbank

仮想通貨取引所Zaif、4月23日より「モナコイン」の現物取引を再開することが材料視され、70円台から140円台まで、前日比2倍の暴騰を見せた。

レバレッジ変更が延期

国内最大手取引所bitFlyerで、新規発注の最大レバレッジを「4倍」にするメンテナンスが延期された。日を改めて発表するという。

出来高、及び流動性低下による海外取引所への資金流出などの影響を懸念する声もあったが、一旦は杞憂に終わった格好だ。

ビットコインの年初来リターン

ビットコインの年初来リターンが、ナスダック、S&P 500、不動産、石油、金など、全ての主要金融資産を上回っていることが分かった。

4月の第1週に、4,130ドル(46.2万円)から5,300ドル(59.3万円)に急騰したBTC価格は、低迷していた年初の3,760ドル(42万円)から計算すると、40%以上のリターンとなる。

株式市場

米中貿易摩擦や、連邦準備制度、IMF、およびその他の主要経済機関による世界的な景気減速懸念に起因する米国株の暴落で昨年末は全インデックスが-10%以上の記録した。

悪夢のようなクリスマス・クラッシュから一転。

年初来の値動きは好調で、ナスダックは20.5%、ダウは13.9%、S&Pは15.9%それぞれ上昇している。

不動産指数

不動産指数も好調で、オフィスビル、ホテル、その他の不動産などの収入を生み出す不動産を購入する「不動産投資信託(REIT)」による投資は、目覚しい成長を見せた。「ヴァンガード不動産ETF(VNQ)」は17%YTDのリターンを記録している。

REITは、投資家の資金で、オフィスビルや居住用マンションなどに投資し、家賃や不動産の売却益を分配する仕組みだ。なかでも、中でも、総資産額1位かつ高配当の「ヴァンガード不動産ETF(VNQ)」は、10年平均で4%以上の水準となっている。

原油

WTI原油スポット価格によると、1バレル46.3ドルから63.4ドルで、年初から37%上昇した。

石油輸出国機構(OPEC)の生産削減と、イランとベネズエラに対する米国の制裁強化に伴い、予想を上回る需要で価格が再上昇している。

その一方で、避難資産として利用され、年平均4.8%の上昇を見せる金(Gold)は、2019年以降のリスクオン相場に伴い、0.4%の損失を出している。

ビットコインは過去10年間で最もパフォーマンスに優れた資産クラスだ。2015年から始まった年間最低水準を見ると、BTCは2018年までに185ドルから365ドル、780ドル、3,200ドルに成長を遂げた。

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