仮想通貨にとって苦しかった2018年 統計データ4種からビットコイン相場を振り返る

仮想通貨にとって苦しかった2018年 統計データ4種からビットコイン相場を振り返る
仮想通貨市場はビットコインUSD建の取引ペアが1位健在
仮想通貨データプラットフォームのdiarが2018年の仮想通貨を総括するレポートを公表した。ビットコインマイニングの最新状況や取引所の出来高、ステーブルコインなど、昨年の話題やトレンドのデータをまとめて掲載。

2018年仮想通貨の動向を総括するレポートが公開

仮想通貨市場を様々な側面から分析するデータプラットフォームdiarが最新のレポートを発表し、ビットコインマイニングや仮想通貨取引所、またステーブルコインの3点にフォーカスを絞り、関連するデータや統計結果を公開した。

ビットコインマイニングの最新状況

まずは2018年のビットコインマイニングにおけるマイニングプールの比率を紹介。ビットコイン相場は2018年初頭は盛大な熱狂ぶりを見せ、1月のマイニングによる総収入は58億ドル(約6300億円)を超えていたものの、12月時点では僅か2.1億ドル(約228億円)にまで低下している。

マイニングシェアの分散化か

しかしマイニングプールの比率を全体で見ると、徐々にBTC.comのような大手プールから以前は少数派を占めていた匿名マイナーに流れが傾いている事が伺える。

出典:diar

Unknownマイナーを示すチャート上部の赤色部分を見ると1月時点では10%に満たなかった割合が徐々に増加し、年末には20%を占めるところまで来ている。

対照的に大手マイニングプールの一つであるBTC.comとAntpoolは年初にはビットコインマイニングの40%を寡占しつつある状況だったが、現在は30%までマイニングシェアの占有率が低下している。

しかし、比率が上昇しているアンノウンは正体不明のマイナーであるため、BTC.comやAntpoolといった既存のマイニングプールがラベルを貼らないでマイニングを続行している可能性もある。

加速化するASICBoost導入のマイニング機器

またdiarはマイニングハッシュレートを格段と向上させるASICBoostの採用比率をグラフ化した。特筆すべきは10月にAntMinerのマイニング機器でASICBoost導入を可能にさせるアップデートが発表された前後からASICBoostを利用した「採掘」されたブロック数の比率が指数関数的に上昇していることが伺える。

出典:diar

実際、4月と12月を比較するとその差は歴然だ。7月時点でも約2.5%だった利用率は12月までに35%と約14倍の採用率上昇を見せた。

仮想通貨取引所の出来高比較

さらにdiarは2018年の仮想通貨取引所におけるデータも比較した。興味深いのは仮想通貨取引所における総取引量の大部分がBTCUSDの取引ペアである点だ。

大手仮想通貨取引所のコインベースとバイナンスにおけるビットコインと米ドル建の取引ペアは約50%近くを占めた。

コインベースにおいては取引量が第一四半期から大幅な取引量減少が見られているが、仮想通貨市場のピーク時には17年10月から18年3月にかけて総額900億ドル近い取引量が見られた。

出典:diar

米ドル建の取引量は総額で830億ドル(約9兆円)に上っており、2017年の670億ドル(約7.2兆円)から20%近い上昇が見られている。

またビットコインとイーサリアムの取引量を合わせるとコインベースにおいては約75%を占める事が明らかになった。同レポートは引き続きビットコインとイーサリアムが2019年も取引量の大半を占めるであろうと予測している。

ステーブルコインの台頭

最後にdiarはドル建のステーブルコイン利用比率も公開し、現在時価総額7位を誇るテザー(USDT)が2018年を通して1番取引されている事が明らかとなった。

出典:diar

また仮想通貨市場が下落に転じた1月から2月にかけて取引量が20億ドルを超え、その後も徐々に取引量が増加していっている。一般的にテザーはボラティリティが高い仮想通貨市場において法定通貨に換金せずとも資産の一定が見込まれるため重宝されているが、仮想通貨市場の下落に伴い、多くの投資家がテザーに資金を移動したとも読み取ることができる。

マイニング、取引量やステーブルコインなど、様々なデータの側面から見ても2018年は仮想通貨市場にとって苦しい一年となった事を再び思い知らされるような結果となった。

しかし同時に下落の中でもコインベースの取引量は2017年比較で20%上昇するなど、長期的視点から仮想通貨市場の促進は密かに進んでいるとも言える。マイニングの匿名マイナー増加もそういった点では良いと言えるかもしれない。

また2017年は仮想通貨市場が過剰な投機熱により上昇したと言えるが、2018年は相場が苦しみながらも規制の明確化に向けた進歩が世界各国から徐々に見られた事など、2017年時点とでは明らかに環境が整っていることも忘れてはいけない。

米SECのVan Eck社のビットコインETFに関する最終判断や、Bakktの現物決済のビットコイン先物取引開始など、2019年も以前とは違った動きが予定されている。カストディのサービス企業増加など、仮想通貨業界全体での発展も見られているため、ビットコインの価格や市場材料だけではなく、仮想通貨を基としたサービスやdAppsなどの採用事例などにも注目していきたいところだ。

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