仮想通貨著名分析家が「ビットコイン上昇転換の要素」を語る|2019年第1四半期が重要な理由も解説

仮想通貨著名分析家が「ビットコイン上昇転換の要素」を語る|2019年第1四半期が重要な理由も解説
Brian Kelly氏が語る仮想通貨転換の要素
CNBC経済番組FastMoneyにて、著名分析家のBrian Kelly氏が、金融ポートフォリオにおける仮想通貨の割合や、下落相場からの転換要素について言及した。また、2019年第1四半期がなぜ重要なのか解説。

Brian Kelly氏が語る仮想通貨転換の要素

2018年の仮想通貨市場は、昨年の暴騰相場とは一変、規制議論の加速やハッキング事件、また価格操作など、資産保全や投資家保護の問題が浮き彫りになった1年となり、相場にも影響する形で下落相場が続いた。

その中でも、長期にわたり仮想通貨の重要性や将来性を説く人物Brian Kelly氏が、CNBC経済番組FastMoneyに出演、下落相場における「現在のスタンス」を語った。

米著名アナリストのポートフォリオ戦略

まずBrian Kelly氏は、同番組内で、現在自身のポートフォリオについて、以下のように話した。

現在、私の投資ポートフォリオには、およそ70%が現金になっているが、今、仮想通貨市場への投資は(以前)より入りやすい環境になったと思う。

仮想通貨はこれから5年〜20年の間、新たな金融資産(アセット)になりうるし、どのアセットクラスよりもボラティリティが激しいので、重要なのは、投資ポートフォリオ上で1%〜5%を仮想通貨に当てることだ。そうすれば、このような下落相場は乗り越えられるはずだ。

と言及した。

Brian Kelly氏が他の金融資産やフィアットに対する仮想通貨の比率に関して言及するのは、今回が初めてとなるようだ。

仮想通貨内のポートフォリオ構成に関しては、2017年のFastMoneyでも述べているが、仮想通貨プロジェクトの殲滅方法として、「技術面・実需面・コミュニティ」の3重要点を挙げていた。

出典:FastMoney

下落トレンド転換の要素

また、MCが現在の厳しい下落に悩む仮想通貨の状況を受け、現在の下落相場におけるトレンド変換に必要な要素を質問、Kelly氏は以下のようにに言及した。

来年年始に控えているBakktのビットコイン先物やFidelityのカストディサービスはとても注目されており、機関投資家からの資金もちょっとずつ見られる様な状況に移行しているが、現時点(2018年11月時点)では、相場が転換するほどまでには至っていない。

ただ、一つ言えることは、ビットコインのトランザクション回数の増加だ。(下落相場が続くことで)トランザクション回数が減少しているのなら心配するが、逆に増加傾向にある。これはとてもいい兆候といえるのだ。

トランザクション増加傾向について

bitinfocharts.comのデータでも、ビットコインのネットワークトランザクション数は、年初の下落で一時急落こそしているものの、その後の下落相場とは比例せず、増加傾向が続いている。

出典:bitinfocharts.com

このビットコイントランザクションの増加の重要性を説いているのは、Brian Kelly氏だけではなく、著名アナリスト兼仮想通貨ファンドMorgan CreekのCEOを務めるPompliano氏もドル建てで換算したものではあるものの、その重要性をツイッター上で掲載している。

ビットコインにおけるデイリートランザクション回数(80億ドル)がMasterCard(110億ドル)を追く勢いであることは極めて重要だ。

来年年始が重要な理由

一年を通して下落相場に悩まされた仮想通貨市場だが、これまで幾度となく下落と上昇を繰り返してきた業界の中で、今年の大きな相違点は企業の参入と法規制の制度化だ。

法規制の議論こそ、これまで秘匿性の特性を悪利用していた層からの需要減などが危惧される形で、相場下落の一因となったものの、ルール整備が進んだことで、将来的に仮想通貨業界参入を発表する企業が大きく増加した一年にもなった。

その中でも注目されるのが、来年の第1四半期に続々とローンチを行う予定である大手金融機関の動きで、Brian Kelly氏も語るBakktやフィデリティに続き、昨日ブルームバーグの報道にて、関係筋の情報としながらも明らかになったナスダックのBTC先物参入が控えている。

第1四半期における重要な動きをまとめると以下の通りになる。

19年1月24日:Bakkt(NY証券取引所親会社ICE)のビットコイン先物

19年第1四半期:idelity Digital Asset(世界有数の資産運用企業)の仮想通貨取引プラットフォーム、カストディ

19年第1四半期:ナスダック(世界2位証券取引所)のビットコイン先物

19年2月:VanEck版CboeビットコインETF最終期限

これだけでも、機関投資家関連の動きが加速する内容が続々とローンチされることになるが、一般投資家においても、一年間実質停止していた日本の仮想通貨交換業社ライセンスに関する動きや、コインチェックなどみなし業者の登録の可能性も控えている。

このような企業の動きを背景に、年末の税確定申告の確定時期となる年末を終えるた後の2019年第1四半期に期待する声も強まっているのでないだろうか。

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