米経済学者「2年後に過去最大級の金融危機」その時、仮想通貨は買いか?売りか?

米経済学者「2年後に過去最大級の金融危機」その時、仮想通貨は買いか?売りか?
リーマンショックを超える金融危機に警鐘
米経済学者は、「このままだと2020年に、リーマンショックよりも深刻な世界的金融危機が起こる」と警鐘を鳴らしている。10年前と異なり、金融セクターの大企業が仮想通貨などの新資産クラスへのコミットに関心を寄せている現在、仮想通貨市場への資金流入は加速するのか。

リーマンショックを超える金融危機に警鐘

2008年9月15日に発生した「リーマン・ブラザーズ」の経営破綻が引き金を引いた、世界的な金融危機「リーマンショック」から10年が経ちましたが、ここ数ヶ月、次なる金融危機が迫っているとの報道が多く散見されるようになりました。

今月上旬に、米金融大手のJPモルガン・チェースが、2020年に「流動性の欠如」がきっかけとなり、新たな金融危機につながると述べたのに次いで、ニューヨーク大学スターンビジネススクール教授で経済学者のNOURIEL ROUBINI氏は、2008年よりもさらに深刻な金融危機が、2020年までにアメリカ市場を襲うだろうとの見方を示しました。

世界各界の著名人からの寄稿を公開しているメディア、Project Syndicateに寄せた解説の中で、ROUBINI氏は、次のような要素が絡み合い、次なる金融危機を起こすだろうと予測しています。

現在の米国の「財政刺激政策」は、持続不可能であると同時に、景気刺激策の時期を誤ったがために、アメリカ経済は過熱状況にあり、インフレ率は目標を超えて上昇している。

そのため、2020年までに、米国連邦準備理事会(FRB) は、連邦準備金利を現行の2%から3.5%まで引き上げ、その結果、短期および長期金利と米ドルを押し上げる可能性が高い。

トランプ政権下における保護主義や中国をはじめとする世界各地との貿易紛争により、先進国だけでなく、すでに脆弱な新興国市場も成長を鈍化させると同時に、インフレ率は上昇する。

アメリカならびに世界の株式市場は、過去平均の株価収益率を50%上回る「バブル状態」にある。さらに、すでに世界の多くの都市で、商業ならびに住宅不動産価格は高騰しすぎた状態にある。

2020年の”経済成長鈍化”を見越して、市場は、2019年にはリスクの高い資産価格の見直しを始めるだろう。

価格の見直しが行われた後、著しく低下した流動性から来るリスクや、資産の投げ売りなどのリスクが高まる。また、高度なアルゴリズム取引は、「フラッシュ・クラッシュ」を引き起こす可能性を高める。(下記説明)

2020年に行われる大統領選のために、悪化した経済状態から国民の目をそらすため、トランプ大統領が、地政学的ショックを起こす可能性が考えられ、特にイランがその的となった際には、70年代や1990年のオイルショックに似た石油の高騰を招く恐れも。

さらに、上記のような混乱が起きた際に、政府が財政刺激策として行えることは、すでに2008年より大きな公的債務を抱えていることもあり、より制限されているため、金融危機が起こった際には、その程度はより深刻で、より長いものとなるだろう。

フラッシュクラッシュとは

株価は仮想通貨価格など相場が瞬間的な急落を記録すること。先物価格の急落窓に反応し、高速かつ高頻度取引(HFT)などのアルゴリズム取引が追随、下げ幅を大きく下げた事例などがある。

CoinPost:仮想通貨用語集

ROUBINI氏は、今後の経済の見通しに大変悲観的なようですが、同氏は、ビットコインをはじめとする仮想通貨に大変懐疑的であることでもよく知られています。 今月に入って大幅な下落を見せた仮想通貨に対し、ROUBINI氏は次のようにツイートしています。

仮想通貨黙示録:ビットコインはそのピークから70%下落、イーサリアム85%、上位10位の仮想通貨は約90%;残りのゾンビ仮想通貨 は95%〜99%の価値を失うだろう。 ほとんどが、価値がゼロになるまで続く、まさに血みどろの大虐殺だ!

ビットコインは、その誕生以来何度もバブルだと呼ばれ、無価値だと批判されながらも、大暴落と驚くほどの暴騰を繰り返しながら、底値を上げて今日まで生き抜いてきています。

そして、その可能性は、ゴールドマンサックスやモルガン・スタンレーなどの大手金融機関も無視できないところまできています。 金融大手が、相次いで仮想通貨関連商品を開発していることは昨今、多くの報道がなされています。

2008年と現在の違いとして、株や債権、不動産等の既存の資産クラスの価格と相関関係に乏しい、仮想通貨という新しい資産クラスが生まれていることが挙げられます。

米投資会社Morgan Creek Digitalの創設者のAnthony Pompliano 氏は伝統的資産クラスの代わりに仮想通貨へ投資することの圧力を感じ始めるだろうと、次のようにツイートしています。

嫌われる意見:これから先5年間に、ビットコインやデジタル資産投資が0%であれば、機関投資家は、圧力をかけられることになるだろう。信託を受ける者として、リスクを調整する最高の手段に資本を投資する必要がある。

デジタル資産は歴史的にリスクの単位あたりでみると、最善の収益をもたらしている。

また、「金持ち父さん、貧乏父さん」の著作で知られる、ロバート・キヨサキ氏も、金融危機に備えて、仮想通貨への投資を推奨しています。

金融危機のリスクヘッジとして、仮想通貨が注目を集める場合もあり、今後も注視する必要があります。

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